P2P電話「Skype 1.0」発表
P2P電話「Skype 1.0」発表、22カ国の固定電話に1分2.3円で国際通話可能 （INTERNET Watchより）
「ルクセンブルクのSkype Technologies S.A.は27日、2003年にテストを開始したP2P電話ソフトの正式版「Skype 1.0」を発表した。このバージョンでは、これまでのSkype同士の無料通話以外に、世界中の固定電話や携帯電話に有料で通話できる「SkypeOut」サービスが統合されていることが大きな特徴だ。」
 |
||||||
 |
 |
 |
||||
 |
||||||
|
||||||
|
||||||
|
|
|
||||
|
||||||
|
||||||
P2P電話「Skype 1.0」発表、22カ国の固定電話に1分2.3円で国際通話可能 （INTERNET Watchより）
「ルクセンブルクのSkype Technologies S.A.は27日、2003年にテストを開始したP2P電話ソフトの正式版「Skype 1.0」を発表した。このバージョンでは、これまでのSkype同士の無料通話以外に、世界中の固定電話や携帯電話に有料で通話できる「SkypeOut」サービスが統合されていることが大きな特徴だ。」
2004/07/28にjapan.internet.comに掲載されたコラムです。
（前回のコラムの続き）
■P2P 技術による動画コンテンツ配信の可能性
日本国内における動画コンテンツ配信はまだまだ黎明期にありますが、 Kontiki はすでに米国で P2P 技術による動画コンテンツ配信を市場として確立しつつあります。
Kontiki が現在 Web サイト上で利用事例として公開しているパターンは、大きく3つに分かれます。
1：コーポレートコミュニケーション
全世界に10万人を超える従業員を抱える Ernst＆Young では、従業員に対する動画コミュニケーション手段として、 Kontiki のサービスを利用しています。
導入の背景には、一連の不正会計疑惑による業界のイメージ悪化を払拭するために、社員教育を強化する狙いがあったとも言われていますが、 140か国を越える拠点にあわせた手段で動画配信ができる Kontiki の効果は大きかったようです。
また、Adobe では新製品に関する動画コンテンツを顧客向けに配布し、効果をあげています。
2：トレーニングとエデュケーション
いわゆる、社内教育分野でeラーニングとも位置付けられる分野になります。 NEXTEL や autodesk などの企業が、社員の教育用動画コンテンツを Kontiki を利用して配信しています。紙を読んだだけでは理解しづらい製品において、動画コンテンツの効果は大きく、低コストで営業の効率性が改善できるといわれています。
3：カスタマーケア＆サポート
エンドユーザーにコンテンツを配信するという意味では、通常言われるコンテンツ配信に最も近い形ですが、現在はサポート目的の利用が多いようです。
例えば Palm では、端末の操作方法の動画コンテンツの配信に Kontiki を利用しています。 PDA のような端末のサポートは、電話ではお互い混乱してなかなかうまくくいかないと言われています。そこを動画コンテンツで「見る」FAQ を配信することで、サポート電話自体を40％削減する効果があったということです。
これらの利用事例におけるメリットは、もちろん P2P 型の動画配信に限ったことではありません。
ただ、Kontiki が、これらの動画配信によるソリューションを低コストで提供できるため、動画の新しい使い方が広がっているのは間違いないでしょう。
■Kontiki は今後どのような展開をしていくのか
Kontiki は、現在ビジネスでの動画コンテンツ配信に特化する形で、その勢力を拡大しています。
現時点で Kontiki を利用したユーザーは1200万人を超えている、とも言われていますし、 2003年度は売上高の伸びが前年度比で10倍を超えたと発表しています。
Web サイトや販促資料でもビジネス向けというのを明確に記載しており、映画やテレビドラマのようなコンシューマー向けの動画コンテンツ配信市場については、今のところ静観する構えのようです。
その原因はやはり日本と同様、コンテンツの著作権に関する法律や制度の整備がまだ完成していないことも大きいでしょう。
ただ、動画コンテンツ配信の仕組みや技術としては完成しているため、コンテンツ事業者次第では、サービスを開始する可能性もあるのではないかという憶測も流れています。
実際、Kontiki のクライアントである CNET は、ソフトウェアや動画デモの配信インフラとして Kontiki を利用しており、今後その利用範囲が拡大することも十分考えられます。
動画コンテンツの主流が、ストリーミング配信からダウンロード配信に移りつつあることも、 P2P 技術を使う仕組みにとっては追い風になりえるでしょう。
もちろん最大の壁は、コンテンツを保有しているコンテンツ事業者がデジタルでコンテンツを配信することに魅力を感じるかどうかにあるため、今後どうなるかはまだまったく分かりません。
ただ、少なくとも Kontiki のような P2P 技術によるコンテンツ配信の仕組みが、一つの選択肢として、今後ますます注目されるのは間違いなさそうです。
Kontiki は現在英語でのサービスしか行っていませんが、サンプル動画は誰でも簡単に見ることができます。ぜひ体験してみてください。
WIRELESS JAPAN 2004 MCPC協議会ブースにおいて、ユビキタス・コラボレーションを実現するソリューションとして、アリエル・プロジェクトAとニフティ株式会社のEyeball Meetingとの連携によるプレゼンテーションを実施しました。
ワイヤレス・ブロードバンド時代におけるビジネスアプリケーション(サービス)利用の提言
2004/07/22付けでjapan.internet.comに掲載されたものです。
前回までは、 P2P 技術をコミュニケーションに利用したソリューションを紹介してきました。
今回はがらっと分野をかえてコンテンツ配信の分野を取り上げます。
コンテンツ配信というと、現在日本でも法律問題が話題になっている Winny や WinMX などの不正ファイル交換ソフトが有名ですが、米国ではすでにその技術をビジネスの世界に転用している会社が存在します。
それが今回ご紹介する Kontiki という会社です。
■Kontiki の概要
Kontiki は2000年11月に設立された会社です。 P2P 技術を利用した動画コンテンツ配信会社ということに加え、 Netscape 出身者が経営者や投資元に名を連ねていることから話題を呼びました。
例えば、設立時の Kontiki の会長兼 CEO は、 Netscape の Netcenter で General Manager だった Mike Homer 氏で、出資者には Netscape 元 CEO の Jim Barksdale 氏のベンチャーキャピタルである Barksdale Group や、 Netscape の共同設立者である Marc Andreessen 氏などの名前が並びます。また、従業員としても、Netscape のメンバーが参加しているようです。
一般的に P2P 型の動画コンテンツ配信というと、不正ファイル交換ソフトの印象もあり、映画やテレビドラマのようなコンテンツを想像されると思いますが、現在のところ Kontiki は Business Video（ビジネスビデオ）という単語で自らの事業領域を定義しており、どちらかというと企業内のコミュニケーションや社内トレーニング、顧客サポートなどの分野を想定しています。
Kontiki のサービスにどのような特徴があるのか、見てみましょう。
■Kontiki の特徴
コンテンツ配信は、Napster や Winny の例でも見られるように、 P2P 技術の最も分かりやすい特徴である「分散によるコスト低減」というメリットが最も生きる分野です。
Napster は大学生により運営されていましたし、 Winny は中央システムを持たず開発されたソフトウェアだけで運営されていました。
Kontiki は、このコストメリットを企業向け動画配信の分野に適用しています。そういう意味では、Kontiki の最大の特徴は下記に集約されます。
1．サーバー型のシステムに比べて、配信コストが格段に安い
Kontiki が実施したベータテストにおいては、 TV 並の画質を持つビデオの配信を、従来のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）に比べて、配信コストを3分の1以下にできたとしています。
これは以前に P2P の誤解シリーズで紹介したポイントです。 P2P 技術を正しく活用すれば、サーバー部分のボトルネックを解消することができ、低コストな配信システムが構築できます。
2．配信スピードが早い
先ほどの配信コストよりも更に大きい効果として、 Kontiki のベータテストでは従来の CDN に比べて配信速度で最大10倍にすることができたとされています。
これもすべての利用者がサーバーにアクセスするサーバー型のシステムでは難しい仕組みです。
P2P 技術を活用すれば、サーバーに1,000人が同時にアクセスするようなボトルネックの発生を簡単に回避することができますが、サーバー型の仕組みでこのボトルネックを回避するには、莫大な設備投資が必要になると考えられます。
3．安定したダウンロードを可能にしている
この特徴は P2P 技術というよりは、 Kontiki ならではの特徴です。
インターネット上で大容量ファイルをダウンロードしようとすると、ネットワーク環境によっては頻繁に失敗することがあるのを、皆さんもご存知だと思います。
Kontiki では、 1つのサーバーが1ユーザーにファイルを配信するのではなく、複数のサーバーがファイルを小さなパーツに切り分け、それぞれから配信するような仕組みを取れます。そのため、一つのサーバーとの接続が切れても、他が補う仕組みが作れるため、安定したダウンロードが可能になるのです。
（次回のコラムへ続く）
株式会社アクト・ツー(本社：東京都杉並区、代表取締役社長：加藤幹也、以下 アクト･ツー)と、アリエル・ネットワーク株式会社(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：小松宏行、以下 アリエル・ネットワーク)は、アリエル・ネットワークが進めている ビジネスP2P(*)テクノロジーをベースにした情報共有ソフトウェア「アリエル・エアワン」シリーズの展開について、主にMacintoshプラットフォーム向け製品に関する技術ならびに営業・販売業務で協業してゆくことを発表いたします。
アリエル・ネットワークでは「アリエル・エアワン」シリーズにつき、既にWindows、Linuxの分野でビジネスP2P製品を展開し、エンタープライズ分野で高い評価を獲得してきておりますが、このたびの協業により、Macintoshプラットフォームのお客様にも同様に、このP2Pテクノロジーのメリットを享受していただくことができるようになります。また同時に、Windows、Linuxユーザーにとっても、既存のシステムのネックとなっていたMacintosh環境の作業者ともスムーズに情報を共有する手段が提供されることになります。
近年、ビジネスにおける情報共有の重要性は加速の一途を辿っていますが、現在の情報共有方法は電子メール、電話、FAX等が主軸であり、情報や時系列が交錯して煩雑になりがちです。アリエル・ネットワークが独自開発したビジネスP2P のテクノロジーにより、スマートかつ透過的な情報共有を効率的に実現することができます。具体的には、アクト･ツーとアリエル・ネットワークの協業により、情報共有ソフトウェア「アリエル・エアワン」シリーズのMac OS X版の準備を進めています。第一弾として、本日よりアリエル・エアワン・プロジェクトAのMac OS X用ベータ版を、アクト・ツー、アリエル・ネットワーク両社のウェブサイトより配布開始いたします。また、これまでの企業用ソリューションとしての側面だけでなく、コンシューマーに向けた製品展開を念頭に置き、業務提携を進めてゆく予定です。
アクト・ツーならびにアリエル・ネットワークの両社は、P2Pテクノロジーの持つメリットを最大限に生かし、ビジネスにおける情報のマルチプラットフォーム化に貢献してゆく所存です。今後の「アリエル・エアワン」シリーズの展開にご注目くださいますようお願い申し上げます。
本リリースにあたって下記の皆様よりコメントをいただいております。
メディアプローブ株式会社代表取締役／日本パブリッシング協会(JPC)副理事長
渡辺 泰 様
『DTP やWeb制作などクリエイティブビジネスの現場では、SOHOや個人デザイナーとのコラボレーションが基本です。ブロードバンドネットワークの普及により、そういった“ヴァーチャル・オーガニゼーション”のためのコラボレーション環境は急速に整ってきました。しかしながら、会社間を橋渡しするグループウェアやコラボレーションツールが無いため、ワークフローレベルでの効率化がなかなか実現できないのが実情です。「アリエル・エアワン」シリーズはその問題を解決してくれるツールであると期待しています。これまで、Mac版がないためクリエイティブユーザーには入れたくても入れられない状況がありましたが、今後はMacユーザーの多い会社にも普及が進みそうです。』
コンピュータジャーナリスト
林 信行 様
『「アリエル・エアワン」シリーズのMac OS X版を歓迎いたします。真のユーザビリティーと生産性を考えれば、ユーザーに使うOSを強制しないマルチプラットフォーム対応は当たり前のこと。米国でもジャンルを問わず一流のソフトなら必ずマルチプラットフォーム対応を果たしているものだ。アリエル・エアワンは、十人のワークグループの一人にだけ嫌な思いをさせるのではなく、十人全員が気持ちよく働けるツールとして大きな期待が持てそうだ。』
以上
(*) ビジネスP2Pについて
アリエル・ネットワークはコンピュータが自在に接続し合うP2P技術に着眼、ビジネスで活用できるレベルのセキュリティを確保したP2P基盤「アリエル・フレームワーク」を自社開発しました。アリエル・ネットワークは「アリエル・フレームワーク」を基盤として構築したP2Pネットワークやその仕組みを「ビジネスP2P」と呼んでいます。
株式会社アクト・ツーについて
株式会社アクト・ツーは、東京を本社として1990年12月に設立されました。アメリカ、カナダ、フランスなどで開発されたソフトウェア製品を輸入、日本市場のニーズに併せローカライズ、及び販売を行うソフトウェアディストリビューターです。ソフトウェアの販売における、マーケティング、ユーザサポート、及び自社ECサイトでの直販を含むすべてのサービスをトータルに展開しています。
その柔軟な発想と感性に基づいた製品化のノウハウは、他業種・他社製品でもニーズも獲得しており、ソフトウェアの製品化に関する業務のテクニカルなサポート等、マルチな方向で事業を展開しています。また、Webアプリケーションなどを活用した法人システム受託開発業務も行っております。
詳細につきましては、弊社Webサイトhttp://www.act2.co.jp/をご覧ください。
アリエル・ネットワーク株式会社について
アリエル・ネットワーク株式会社は、空気のように意識せず使えるネットワーク・コンピューティングを実現させるべく、旧ロータス社や旧DEC社の5名の技術者により2001年4月11日に日本で設立されました。
ビジネスP2Pソリューションのリーダー企業として、これからのソフトウェアの新しい流れを提案、ビジネスP2Pソフトウェア製品の開発、販売およびサポートを行っています。
詳細はhttp://www.ariel-networks.com/をご覧ください。
* 商品名および社名は、各社の商標または登録商標です。
* 製品の仕様および価格・名称は予告なく変更されることがあります。
（前回のコラムの続き）
■P2P 技術によるリアルタイムコラボレーションの可能性
Groove は広大な米国で開発されたということもあり、移動してわざわざ会いに行かなくても、 Groove 上でコラボレーションを実現できる機能が充実しています。
例えば、以下のようなコミュニケーション機能があります。
・インスタントメッセージング
いわゆる IM 機能です。 Windows メッセンジャーともやり取りができます。
・リアルタイムチャット
複数メンバーで同時にチャットしたい時に利用します。
・ボイスチャット
インターネット回線を通じて音声通話も利用することができます。
・プレゼンテーション機能
パワーポイントの資料などを使って複数のユーザーに同時にプレゼンテーションが行えます。
・ファイル同時編集機能
ユーザー同士がチャットをしながら、同時に一つのファイルを編集できます。
コラボレーションしたい内容や人数、お互いの状況に応じて、ユーザーは適切なコミュニケーション手段や機能を選択しながら、あたかもお互いが同じ会議室にいるかのように、リアルタイムに作業を進めることができるわけです。
これらは、まさに PC がお互いに直接データを送りあう P2P の仕組みを最大限に活用している機能、といえるでしょう。
もちろんこれらの機能は、クライアントサーバー型の仕組みでも、 IBM の Sametime や Microsoft の SharePoint などでは同様の機能が提供されています。
ただ、サーバー型の場合は、細かいセキュリティ設定が必要になる場合がほとんどのため、インターネットに接続さえしていればセキュアにつながるという P2P の特徴は、かなり有利に働くと考えられます。
■Microsoft の戦略のひとつとなるのか、独自路線を行くのか
Groove は、Microsoft との提携関係を生かして、様々な Microsoft 製品との連携も実現しています。
例えば Outlook のメールを Groove に取り込んだり、アドレス帳やカレンダー機能を連携させることができたり、 Microsoft オフィス製品である Word や PowerPoint ファイルのプレビュー機能や連携機能なども含まれています。
さらに、先ほどご紹介したサーバー型のコラボレーションシステムである Microsoft の SharePoint との連携を実現することもできます。
Lotus Notes を開発した Ray Ozzie が、 Lotus Notes の最大のライバルであった Microsoft Exchange を作っていた会社と手を組んだというのは皮肉な形ですが、逆に言うと、今回は Microsoft を敵に回さず味方にするというのが戦略であるといえるでしょう。
Microsoft としては、コンシューマー市場には、 MSN メッセンジャーや以前紹介した ThreeDegrees のようなソフトを投入し、企業市場には Groove や SharePoint を投入する、という戦略が描けることになります。
そういう意味では、今後 Groove はますます OS との連携を強めて、まったく新しい機能を提供してくれるかもしれません。
現在のところは英語版しか提供されていませんが、基本的な機能は日本語で利用することが可能です。 60日間無料で試用することができますので、皆さんも未来のコラボレーションの姿を体験してみてください。
Groove のサイト http://www.groove.net
アリエル・ネットワーク株式会社(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：小松宏行、以下 アリエル・ネットワーク)は、モバイルコンピューティング推進コンソーシアム(略称MCPC、所在地：東京都港区、会長：安田晴彦早稲田大学教授)とユビキタス・コラボレーションを実現するソリューション「アリエル・プロジェクトAビデオ会議連動オプション」を共同開発したことを発表いたします。
「アリエル・プロジェクトAビデオ会議連動オプション」は、アリエル・ネットワークの遠隔地のメンバーを含んだプロジェクトを円滑に運営・管理するためのソフトウェア「アリエル・プロジェクトA」とニフティ株式会社のビデオ会議サービスである「Eyeball Meeting」との連携によるソリューションです。P2P技術を活用した情報共有ソリューションにビデオ会議システムが連携することで、MCPCが提唱する「ワイヤレス・ブロードバンドによるユビキタス・コラボレーション」の実現を提供していきます。
今回の共同開発は、MCPC アプリケーションワーキンググループがこのたび実施した「ワイヤレス・ブロードバンド時代におけるビジネスアプリケーション(サービス)利用の提言」における「アリエル・プロジェクトA」及びビデオ会議サービスの利用実験を通じて実現されたものになります。具体的には、ビデオ会議サービスである「Eyeball Meeting」とP2P型グループウェアである「アリエル・プロジェクトA」という二つのアプリケーションを連携させることで、今回のMCPCアプリケーションワーキンググループが提言するテーマである「個人、企業がいつでも、どこでも、誰とでも、高度な創造性と生産性を創出することを目的として、ワイヤレス・ブロードバンドを駆使して行なうワークソリューション」を実現することを目指しています。
このソリューションに関して、7月21日より開催されるWIRELESS JAPAN 2004のMCPCブースにおいてプレゼンテーションを行います。
プレゼンテーションの日程は下記のとおりです。
7月23日(金) 14:00～14:45
WIRELESS JAPAN 2004 MCPC協議会ブース(展示ブース No.1730)
今後、アリエル・ネットワークではさらに顧客のニーズを反映したサービス開発を行ってまいります。
以上
モバイルコンピューティング推進コンソーシアムについて
モバイルコンピューティングの本格的かつ健全な発展のためには、通信キャリア、コンピュータハードメーカ・ソフトメーカ、システムインテグレータなどの関係者が連携し、技術的課題、標準化の課題および制度的、運用上の課題など従来の枠組みを越えて協調して推進することが重要です。
そのため、これらの民間の関係会社が参加して、モバイルコンピューティング推進コンソーシアムを1997年に設立し活動を続けています。
加入会社は106社(2004年6月現在)です。
Eyeball Meetingについて
「Eyeball Meeting」は、ニフティ株式会社と株式会社プロハウスが共同で企画したサービスです。主に中小企業や企業の部門間などを対象に、最大30名までが参加できるテレビ会議の環境を提供しています。
本サービスは、テレビ会議用の特別なクライアントソフトの導入やサーバーの設置などが不要であるため、従来のテレビ会議サービスと比べて低価格で導入可能であることが特徴で、Windowsで動作します。
アリエル・ネットワーク株式会社について
アリエル・ネットワーク株式会社は、空気のように意識せず使えるネットワーク・コンピューティングを実現させるべく、旧ロータス社や旧DEC社の5名の技術者により2001年4月11日に日本で設立されました。
ビジネスP2Pソリューションのリーダー企業として、これからのソフトウェアの新しい流れを提案、ビジネスP2Pソフトウェア製品の開発、販売およびサポートを行っています。
詳細はhttp://www.ariel-networks.com/をご覧ください。
* 製品の詳細については、製品についてのお問い合わせフォームより、お問い合わせください。
前回までに紹介してきたソリューションは、いずれもインスタントメッセージング的なソフトウェアという印象が強いかもしれません。 今回紹介する Groove は、その機能をさらにグループウェア的なコラボレーションの分野まで拡張した製品です。
ソリューションとしては、 Skype のような電話という単機能なものから順番にご紹介してきましたが、 Groove を開発している Groove Networks は1997年に設立されており、実は歴史的には P2P アプリケーションの中でもかなり初期のグループになります。
■Groove の概要
Groove Networks は、グループウェアの定番として有名な Lotus Notes（ロータス ノーツ）の創造者である Ray Ozzie によって設立されました。
もともと Lotus Notes を開発した際の Ray Ozzie のコンセプト自体が、実は P2P 的なモデルだったとも言われています。 Groove においては P2P テクノロジーを活用することで、中央サーバーのくびきから開放され、 Lotus Notes のようなサーバー型のシステムでは実現が難しかった社内外コラボレーションが実現されました。
さらに Groove は Microsoft の資本を受けていることでも有名です。つまり、Groove というアプリケーションは単体で存在するわけではなく、 Microsoft の企業向けの戦略のひとつとして、今後他の Microsoft のソフトウェアとの連携を密にするのではないかとも言われているのです。
実際に、Groove がどのような特徴を持っているのか、見てみましょう。
■Groove の特徴
Groove は、P2P テクノロジーをベースとして動作しているため、既存のサーバー型グループウェアにはない特徴があります。
Groove を日本で販売しているシステムコンサルタンツの Web サイトより、主なものを3つ引用します。
1．柔軟で使いやすい
最も分かりやすい特徴はこれでしょう。 P2P テクノロジーを利用することで、サーバーがない仕組みになっているため、サーバーの知識や運営管理の手間が必要ないことになります。コンシューマー向けのインスタントメッセージソフトなどであれば当り前の話ですが、企業向けであるコラボレーションソフトの世界では重要なポイントです。
2．目的に応じて必要なツールだけを選択できる
Groove において利用者が実現できるのは、設定や管理をサーバーレスで実現できるだけではありません。実際利用する機能やツールの選択自体も、サーバー管理者に指定されるのではなく、利用者自身が必要な機能を必要な時に選択できます。
3．会社だろうが自宅の PC だろうが Web 閲覧できれば使用できる
実際に Groove を購入する顧客の目的は、この特徴にあるとも言われています。 P2P テクノロジーを活用することにより、インターネットに接続されている端末であればどこでも情報を共有できます。宣伝文句を借りると、「世界中の Groove ユーザーとコラボレーションが可能」になるのです。（次回のコラムへ続く）
Groove のサイト http://www.groove.net
アリエル・エアワン・プロは、2004年6月末日をもちまして、販売を終了させていただきました。
後継製品としては、アリエル・エアワン・プロのバージョンアップ版である、アリエル・エアワン・プロジェクトAをご購入ください。
アリエル・エアワン・プロジェクトAに関する情報は、アリエル・ネットワークのWebサイトをご覧ください。
アリエル・エアワン・プロの正規ユーザの方でサポートサービスを契約されている場合は、無償でアリエル・エアワン・プロジェクトAにアップグレードすることが可能です。詳しくはこちらをご覧ください。
アリエル・エアワン・プロの正規ユーザの方でサポートサービスを契約されていない場合は、見積請求フォームより「アリエル・エアワン・プロジェクトAへのアップグレードに関する情報希望」と明記の上、お問い合わせください。
なお、アリエル・エアワン・プロの製品サポートは、販売終了後も継続して行います。
サポートについてのお問い合わせは、従来通り製品利用に関するお問い合わせフォームにご記入の上、お問い合わせください。
今後もアリエル・ネットワーク製品をご愛顧いただきますようお願いいたします。
| お問い合わせ | プライバシーポリシー | サイトマップ |  |
Copyright(C) 2001-2011 Ariel Networks, Inc. All rights reserved. |
