課題解決

大手企業によるBYOD実現のカギ ~スマートデバイス活用の“今”~

スマートフォンやタブレット端末などの普及と進化とともに、スマートデバイスを様々な現場で活用する企業が増えています。企業がスマートデバイスを導入する形態には、大きく分けて2つあります。ひとつはCPD(Company Provided Device:企業によるデバイスの配布)、もうひとつはBYOD(Bring Your Own Device:私物デバイスの業務利用)です。

CPDにおけるセキュリティ対策

byodCPDでは、強力なMDM(モバイルデバイス管理)製品を駆使して、会社が貸与する端末の設定や利用できる機能の制限など、統合的かつ効率的に管理することでセキュリティを確保します。

しかし、公私で端末自体を使い分けることで使い勝手が悪くなったり、位置情報などプライバシーへの干渉を嫌うユーザーがスマートデバイスを利用しなくなっては本末転倒です。また、MDMは遠隔操作で端末と利用状態の管理を行うため、端末の紛失・盗難時に電波が届かなければ制御できず、情報漏洩などのリスクに対して万全とは言えません。

スマートデバイス普及により、注目されるBYOD

BYODの最大のメリットは、端末導入の初期コストと維持管理にかかるメンテナンスコストを抑えられることです。ユーザーの私物デバイスを業務に利用するため、企業は端末代に関する費用を大幅に削減できます。また、私物デバイスの買い替えサイクルは短く、技術進歩のスピードに追随しやすいのも利点です。一方、ユーザーにとっても使い慣れた端末を場所を問わず利用できるため、ユーザビリティと業務効率の向上に繋げられる利点があります。

ただし、端末の管理とBYODの利用が個人に委ねられるため、社内情報の運用ルールに特に厳しい大手企業においては、セキュリティポリシーの策定・周知徹底などのリスク対策が重要になります。

ニーズが高まる総合セキュリティソリューション

このように、企業がスマートデバイス利用を促進するためには、安全性と利便性、プライバシー保護と企業秘密保護を両立させる必要があります。その観点から、いかに私物デバイス内の利用領域を公私分離して管理するか、メンテナンス負荷のかからないセキュリティ体制を築けるかが、BYODを成功させる重要なポイントになります。

BYODの利点を活かし、セキュリティリスクに総合的に対応するためのソリューションが求められています。