メディア掲載履歴の最近のブログ記事

　P2P技術をコンテンツ配信に活用するSkeedcastについて、IIJとドリームボートが記者向けセミナーを開催したそうです。

　日本においてはWinnyのインパクトがあまりにも大きく、P2P技術を合法的に活用する流れと言うのは弊社以外にも数社がある程度で、コンテンツ配信事業はあまり注目されていませんでしたが、SkeedcastにおいてはWinny開発者の金子さんが開発に参加していることもありますので、今後注目が集まりそうです。

　ちなみに、すでにSkeedcastのサイトがオープンしているようですが、現状はツールのインストールが必須のようです。
　個人的にはVeohや先日ソニーに買収されたGrouperのような動画共有サイト＋P2P高画質動画配信のハイブリッドの方が良いのではと思いますが、今後の動向に注目したいと思います。

IIJ、Winnyを応用したP2P型コンテンツ配信「SkeedCast」を本格展開へ

「インターネットイニシアティブ（IIJ）は29日、P2P技術に関する記者セミナーを開催した。セミナーでは、P2P技術の現状についての紹介や、 Winnyを開発した金子勇氏が開発に参加するコンテンツ配信システム「SkeedCast」についての解説などが行なわれた。 」

　ITmediaに弊社徳力のアスキー セキュリティセミナーでの講演に関する記事が掲載されました。

Winny経由の情報漏えい対策、ソフトウェア開発者にできることは？(ITmedia)

【関連記事】
セミナーレポート 今すぐできる情報漏えい対策（アスキービジネスオンライン）
「Winnyから情報漏えいを防ぐのは技術的に容易」--開発者の金子勇氏（CNET）

　3月1日付けの日経新聞夕刊に、弊社の徳力のソフトフォン、Skype関連のインタビュー記事が掲載されました。
　半ページにわたる記事になりますので、是非ご覧下さい。

　日経新聞　3月1日　夕刊
　インターネット情報スクエア　vol76
　「インターネットで電話が進化する」　
　アリエル・ネットワーク　プロダクトマネジメント室　マネージャ　徳力基彦

　アリエル・ネットワークでは、P2PテクノロジーやP2Pを活用したビジネス、またSkypeなどのP2Pアプリケーションについてのコンサルティングや講演・執筆活動を行っております。
　ご質問やご要望のある方は、問い合わせフォームに概要をご記入の上お問い合わせ下さい。

UNIX MAGAZINE　11月号に弊社開発マネージャの大谷が執筆した特集記事が掲載されました。



弊社のP2P基盤、ArielFrameworkの技術的特長から、製品コンセプトまで幅広くカバーした記事になっていますので、是非ご覧下さい。



UNIX MAGAZINE　11月号

特集　P2P技術の基礎知識　－－応用編－－

・プロジェクト管理ツール

・リソースの同期とノード間連携

・実装上の工夫

UNIX　MAGAZINE10月号に、弊社CTOの井上が共同で執筆した特集記事が掲載されました。



UNIX MAGAZINE 10月号

特集　P2P技術の基礎知識　－実践編ー

　・DHTの実装－－－Bamboo

ソフトウェアのダウンロードサイト「ベクター」の新着ソフトウェアレビューサイトで、アリエル・マルチスケジューラを紹介していただきました。

おかげさまで、たくさんの方に新たにマルチスケジューラを試していただけているようで、あらためてベクターさんの威力を感じてます。



新たにお試しになっている皆さんも、これまで利用していた皆さんも、是非この機会にご意見ご要望等お寄せ頂ければ幸いです。





アリエル・マルチスケジューラ（Vector）

ネットワーク経由でメンバーの予定を簡単にチェックできる、グループワーク対応のスケジュール管理ソフト

アリエル・管理サービスの開始について、下記のニュースサイトで取り上げていただきました。



japan.internet.com　アリエル、P2P 製品向けの「アリエル・管理サービス」を開始



ZDnet　アリエル・ネットワーク、P2Pグループウェアの管理や制御が容易になるサービスを顧客に提供



Venture Now アリエル・ネットワーク、P2P型情報共有ソフトに管理・制御オプション

7月23日のワールドビジネスサテライトで、アリエル・ネットワークが紹介されました。

CNET Japanに弊社徳力のコラム記事が掲載されました。



PtoP有罪判決で期待されるPtoPビジネス利用の促進 （CNET Japan）



「6月27日に米最高裁判所で下されたファイル交換ソフトGroksterに対する判決が、
各方面に波紋を広げている。特に、いわゆる1984年のソニー･ベータマックス訴訟の「著作権を侵害しない意義のある用途が求められている場合、技術は中
立であり、著作物の侵害行為に寄与した責任を問わない」という判断からみると、今回の判決はその流れを逆流させるものだと悲観的に捉えられることが多い。
極端な例では「ハイテク業界よ、さようなら」という反応を見せている人までいるようだ。」